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終身保険ランキングから相場を身につけよう！
相場がわからないと、それがいい保険なのか悪い保険なのかもわかりません。
これらを避けるために、おすすめの保険の保障内容や保険料を確認して、他の保険が気になった時でも自分に合った保険を選択できる力をつけておくことがおすすめです。
【1位】 RISE / オリックス生命
オプションが充実で保障しっかり！
低解約返戻金型保険です。保険料も安く、返戻率が高く、身体障害状態になった場合には支払い免除ができ、40歳男性では最安値クラスの終身保険です。オプションが充実していて、保障充実！
特定疾病保険料免除特則
特則をセットにすると3大疾病で所定の状態になった場合に支払が免除されます。
介護前払特約
介護前払い特約で老後の準備にもなります。
- 年齢：35歳（1982年1月1日生 計算）
- 保険料払込期間：60歳払済（終身）
| 保険金額 | 月払保険料 |
|---|---|
| 300万円 | 6,984円 |
| 500万円 | 11,540円 |
| 700万円 | 16,156円 |
| 1000万円 | 22,980円 |
HokeBone!!おすすめのポイント
保険料が安く、返戻率も高い保険で40歳男性で最安値クラスと高ポイント。気をつけるべき点は低解約返戻金型なので途中解約しないことをしっかりと考え、無理のない保険料で支払期限まで払える設定で契約しましょう。しかし例としては、30歳から払い始めて45歳で払込期間終了の場合、払い込み終了時点ですでに総支払額よりも解約返戻金の方が上回るケースもあるため、解約返戻金が総支払額を上回るまでの期間が長期にならず、比較的無理のない契約がしやすい保険といえます。
【2位】 一生のお守り / 損保ジャパン日本興亜ひまわり生命
RISEと代わらぬ高保障！
低解約返戻金型保険です。このため保険料は安く抑えられますが、満期以前に解約すると損をしますのでしっかりと払い込める見込みがあればお得といえます。
3大疾病保険料免除特約
ポイントは3大疾病保険料免除特約をつけると3大疾病で所定の状態になった場合に保険料が免除されます。この場合は保険料は全て支払ったものとなり、解約返戻金は一気に上昇。解約して治療費にしっかり回すことができます。
オプションが充実した保険といえます。
- 年齢：35歳
- 保険料払込期間：60歳払済（終身）
| 保険金額 | 月払保険料 |
|---|---|
| 500万円 | 11,990円（+450円） |
| 700万円 | 16,786円（+630円） |
| 1000万円 | 23,680円（+700円） |
※カッコ内はライズとの比較
HokeBone!!おすすめのポイント
ライズと同じく低解約返戻金型。このため途中解約には気をつけましょう。ポイントは介護前払特約。払込満了後の65歳以上で要介護状態になった場合に死亡保険金の前払い請求ができます。現在要介護認定の割合は80～84歳では約4人に1人、85歳以上で2人に1人の割合となっています。
【3位】 こだわり終身保険 v2 / マニュライフ生命
非喫煙者保険料率が人気で30歳男性には一番安く加入できる
低解約返戻金型保険です。例としては30歳から払い始めて60歳で払込期間終了、70歳から支払った金額よりも解約返戻金が上回ります。払込満了時から10年間は総支払額よりも解約返戻金の方が低い点には注意が必要です。終わったからといってすぐ解約すると損。でもメットライフ生命の定期保険「スーパー割引定期保険」でも人気の、非喫煙者は保険料割引が適用され、過去1年以内に喫煙をしていない場合には割引になります。30歳の男性には一番安く加入しやすい保険といえます。
非喫煙者保険料率
30歳男性の場合、8.2%も安くなります。
特定疾病保険料免除特則
RISEでも高ポイントだった特定疾病保険料免除特則はつけることをおすすめします。
特約が豊富
無配当新災害割増特約、無配当年金特約、指定代理請求特約、リビングニーズ特約、無配当年金支払移行特約と豊富な特約があります。
- 年齢：30歳
- 保険料払込期間：60歳払済（終身）
- 非喫煙者保険料率計算
| 保険金額 | 月払保険料 |
|---|---|
| 500万円 | 9,170円 |
※30歳の場合なので比較に注意
HokeBone!!おすすめのポイント
非喫煙者の場合割引となり、30代では一番安くなる可能性があります。払込満了後は解約返戻金が増え、払込保険料総額よりも多くなるため、早めの加入を考えている場合には特におすすめです。保険を老後の資金としても考えていく場合にはおすすめできます。
【4位】 バリアブルライフ（終身型） / ソニー生命
以前は一番おすすめとも言われていたバリアブルライフ
値上げによりお得感が大幅に下落してしまいました。
バリアブルライフは変額保険ではありますが、予定利率が3.5%と非常に高利率なのが魅力です。死亡保障に関しては最低保障をされているので安心感はありますし、恐らく終身保険としては一番安い保険料で加入できる終身保険でした。
しかしここ2年ほどで2回値上げをしていて、お得感が減ってきたのも事実です。さらにファンド規制が入ってしまい、株式ファンドへの組入比率を50%以下にしなくてはいけなくなりました。これによって世界株へ100%といった人気箇所へ全振りといった極端な投資ができなくなりました。
予定利率は3.5%とまだ魅力的
魅力は半減したといえるかもしれませんが、まだ予定利率が3.5%と高利率を維持していますので選択肢には入ってくると思います。
- 年齢：30歳
- 保険料払込期間：60歳払済（終身）
| 保険金額 | 月払保険料 |
|---|---|
| 500万円 | 10,855円 |
【5位】 E-終身 / AIG富士生命
保険料が割安で自由に設定できる払込期間
10年以上であれば払込期間は自由に設定でき、解約時を想定した契約が可能。低解約返戻金型のため満期前の解約はおすすめできないので、無理のない期間での契約を考えましょう。保険料支払免除特約は加入がおすすめ。
保険料払込期間が終わった後は年金、介護へ以降が可能
保険料払込終了後の一生涯保障の全部または一部を年金か介護保証に変更することが可能です。払込終了後は解約返戻金も高くなるので老後資金としても考慮可能です。
- 年齢：30歳
- 保険料払込期間：60歳払済（終身）
| 保険金額 | 月払保険料 |
|---|---|
| 1000万円 | 19,390円 |
終身保険を学資保険の代用にできる？
マイナス金利政策によって学資保険のほとんどは利率も低くなり、商品としての魅力も下がったことから販売停止になり始めています。そこで終身保険を学資保険の変わりとして考える人やファイナンシャルプランナーもいますが、実際のところはどうでしょうか。
学資保険の代わりにするには返戻率の比較がすべて
例えば払込期間が10年の終身保険に加入したとします。単純計算ですが、解約返戻金として期待したい金額は200万円（＋返戻率分）と仮定すると、月額16,666円を支払うこととなります。支払い終了後に徐々に辺捩率に従って金額が増えていき、18年目で解約するとすると、概ね210万円程度であることが予想されます。返戻率は105%程度といったところ。
一般的な終身保険よりも低解約返戻金型の方が、払込期間満了後の返戻率が高い傾向にあり、こちらを利用すれば返戻率が112%だとして、18年目には224万円位は期待できるかもしれません。
正直なところ、「学資保険とあまり変わらない」と感じた人は多いのではないでしょうか。学資保険の代わりに終身保険を考えている人にとっては、終身保険の利率を期待している人がほとんどだと思います。終身保険を学資保険の代わりにしたいと考えている場合には返戻率の比較が非常に大切です。
終身保険と学資保険では保険金の支払い条件に違い
学資保険は契約者（親）が死亡した場合に、保険料支払い義務は免除され、満期になった時点で学資金が支払われます。終身保険は契約者であり被保険者である親が死亡した場合、その時点で遺族に死亡保険金が支払われます。
また学資保険は満期がありますが、終身保険は解約しない限り満期がないため、好きな時に解約返戻金を手にすることができます。例えば18年後に保険を解約しなくてもお金が足りた場合、そのまま契約していれば辺捩率に従って増えていきます。こうなると老後の資金としてそれなりの金額を貯蓄することができ、用途の変更という意味でも利用することができます。
終身保険を解約をした場合の税金、確定申告の仕組み
基本的な考え方としては終身保険の解約返戻金や満期保険金は一時所得として所得税の対象になります。
税金がかからない場合
解約返戻金や満期保険金には50万円の特別控除が設定されています。このため、解約返戻金マイナス払込総額が50万円以上にならければ税金はかかりません。
また総支払額よりも解約返戻金の方が少なかった場合にも税金はかかりません。
税金がかかる場合
解約返戻金マイナス払込総額が50万円以上の場合は所得税がかかります。計算方法としては、50万円を超えた額の2分の1が所得税対象金額となります。例えば総支払額よりも80万円多く受け取った（利益がでた）場合、(80-50) × 1/2 = 15万円が課税対象となります。税率が10%だとした場合には15万×0.1で15,000円が所得税になります。
所得税ではなく贈与税になる場合
契約者と受取人が同じ場合は所得税となりますが、契約者と受取人が違う場合には贈与税となります。例えば親が契約者で受取人が配偶者や子供の場合がこれにあたります。贈与は110万円の控除がありますので年間110万円までは税の対象にはなりませんが、超えた場合には所得税よりも高額の税金がかかります。
一般的には契約者と受取人が違う場合は契約者が死亡しているケースとなりますので、それなりの金額を受け取ることとなり、課税されるケースがほとんどです。
一時所得となった場合には確定申告は必要
上記のように総支払額よりも解約返戻金の方が少なかった場合には必要ありませんが、多かった場合には一時所得として確定申告の必要があります。ただし給与など毎年確定申告の必要がない会社員などの場合は、給与以外の所得が20万円以下であれば確定申告はしなくても大丈夫です。
終身保険を老後の貯蓄として考える
老後資金として終身保険を考えている人も少なくないと思います。この場合も考え方は学資保険と比較した時と同じ。低解約返戻金型終身保険とし、途中で解約することなく、払込期間終了後も解約せずに貯めておくのが最も堅実な貯蓄となりえると思います。
老後資金として考えた場合には個人年金保険や外貨建保険などもあります。また最近ではiDeCoといった確定拠出年金もありますので、必ずしも終身保険でなくてはならないということもありません。
終身保険 vs 定期保険 得なのはどっち？
基本的には終身保険を途中解約する可能性がある場合は、定期保険の方が得だといえます。
終身保険の途中解約は解約時期によって大幅に変わってきますが平均70%程度。例えば30年契約で300万円の保険で途中解約したとすれば解約返戻金は210万円なので90万円損をすることになります。では定期保険を30年間つづけた場合いくら支払うことになるかがポイント。更新毎に利率は上がってしまいますが、全期間平均で2,500円だとして30年間で90万円となります。
強引に簡単に計算してみましたが、細かく計算してもそれほど間違っていないことがわかると思いますので、ぜひご希望の保険で計算してみてください。
結果的には途中解約をしない自信があれば終身保険の方が得だと考えるのが最もシンプルな考え方です。また終身保険は払込期間が終了した後は毎月の出費がないまま保障が一生涯得られるという点は定期保険とは圧倒的な違いがありますので、払込期間終了後は終身保険と定期保険では大きな差が出てきます。
終身保険が満期を迎えて解約と継続で悩んだ場合
解約しなくていいのであれば解約しないでください。終身保険は解約しなければしないだけ返戻率に従って金額が増えていきます。更に毎月支払いもなく保障を得られますので、払い終わった終身保険は限界まで解約しない方が絶対にお得です。
自分の中で